Democratic Digital Media Marketing
先週末の話ですが、BloggerがAD Campaignの画像を情報解禁前にネット上にアップロードすることの問題点についてWWDで記事になっていましたね。これに関してはThe Cutでも記事がアップされていてコメント欄の内容も含めて簡単にまとめると、オールド・ファッションブランドがデジタルメディアの台頭という世の中の変化に適応できていない、という話になっていたのが面白かったです（モデルの契約に関する問題も書かれていましたが、その他の問題は一先ず置いておいて）。
音楽産業に始まり、TVや新聞、出版産業にも訪れようとしているデジタルメディアの波がファッション産業にも影響を及ぼしているので業界には変化が求められる、というのは以前から指摘されている話ですね。
それで、上のWWDとThe Cutの記事を読んでいて思い出したのが、昨年末にNYTimesでCathy Horynが書いていたデジタル・マーケティングに関する話(Why So Stodgy, Prada.com? / Fashion's Best Digital Mirror)だったりします。こちらの記事では、SHOWstudio.comのNick Knightのネット上での取り組みの話（Alexander McQueenのランウェイショーをブロードキャストした話など）やBurberryが昨年11月にロンチしたartofthetrench.comの話、UNIQLOは中村勇吾を起用して面白いことしてるよね、という話などが書かれているので時間のある時にでも読んでみると良いかなと思います。
ファッションの民主化という話は以前からある話ですが、周辺の情報もデジタル・メディアによって民主化・コモディティ化していっているのでマーケティング戦略もそれに合わせて変革が求められている、ということでしょうか。
ファッションの民主化を推し進めるUNIQLOが、デモクラティックなメディアであるインターネットをマーケティングとして活用するのは正当性がありますし、その一方で既存のラグジュアリーブランドは自分たちのイメージをコントロールすることを望むので、デジタル・メディアに及び腰というのも理解できる話ですね（今では多くのブランドが、FacebookやTwitterなどを使用していますが）。